気候変動と経済活動の影響

海外で局地的に猛暑の話題があります。その他の地域でも、エボラ熱やＭＥＲＳなどの致死率の高い病気が発生しつつあります。日本では、火山活動や地震活動が活発化してきています。

これらは個々の事柄はつながらないですが、地球規模で何かの異変が起きているようにも感じてしまいますね。

どの出来事も、私たちの住む環境を一変させる影響力があります。

今回は、その中の気候変動と経済活動について互いにどう影響するか考察してみようと思います！

地球温暖化の影響

地球温暖化は、二酸化炭素やメタンなどが、地球上の熱を宇宙空間へ拡散することを妨害することで地球上の平均気温が上昇する現象です。

それにより、南極、北極の氷が解け出して、海水量が増えます。海抜が上昇することで高度が低い地域が水没して陸地面積が少なくなります。

降雨領域の変化によって、干ばつ、局地的な高温、現在熱帯地方のみに存在する病原菌が、今後温暖な地域で発生したり、全く新しい病気が発生したりすることもあるのかもしれません。

日本の大都市の住居は、海抜が低い平野に位置しています。東北の大震災の時には仙台市内まで津波が押し寄せてきました。大きな津波が起きたときには、海抜の低い都市が、津波の影響をもろに受けるのです。

温暖化で海抜が上がった際には、その地域の人たちは居住できなくなってしまい移住をしなければならないのです。日本では、温暖化によって海抜が上がるということを無視して海抜が低い地域にもどんどん建物が建てられています。

また、温暖化によって降雨パターンが変化することが考えられます。その降雨パターンの変化で、災害が発生したり、食料品が日干ばつや洪水によって被害を受けることもあります。

熱中症だけでなく、熱帯の地方に起こる特徴的な病気が温暖な地域の高温化によって発生してくることもあるでしょう。多くの人がそうした病気になると、たくさんの医療費がかかることになります。

地球温暖化で高額な医療費がかかようになることになり、その医療費負担のため、経済への影響が大きくなると考えられるのです。

ヨーロッパ、アメリカの欧米諸国では、クリーンエネルギーへの関心が高くなり多くのベンチャー企業が設立されました。そこには、たくさんの投資が集まるようになってきました。

サステイナブルな素材、サステイナブルエネルギーを将来的に使っていく動きもみられます。これが、現在の将来へ向けた経済の流れなのです。それが投資の向かう先なのです。

原子力発電は、エネルギーの3分の2を海に放出します。そして原子力発電所内で発生した放射能は外へ持ち出すしかなく、環境への負荷は計り知れません。

それを適切に管理するためには莫大な費用が掛かります。そうした点で、温暖化対策でもなくクリーンでもなく、経済的でもありません。

さらに、間接的に地域住民の医療費の増大と環境対策のために、長期的には負担する金額が大きくなり、電気料金が高くなることが考えられますね。

火力発電は石油や石炭などを燃やしてタービンを発電する為CO2の排出が大きく、石油、石炭などの枯渇問題が常にあります。発電方式だけ見ても、温暖化を促進させる可能性のある発電方式です。

世界的にＣＯ２の排出量を規制する動きがあるので、現在火力に頼っている火力発電を、他の方式へ切り替える必要があります。

世界的な地球温暖化対策の流れから、いつまでもメインに使い続けられない点で経済への影響が大きい発電方式です。

海に囲まれている日本は、地球温暖化により、より高温多湿の環境に変化するのではと考えられます。

木造建築が多い日本の家屋は、気候が変わることで寿命が短くなるでしょう。熱帯性のマラリアなどを運ぶ蚊などの病原菌を保菌する昆虫や動物が繁殖しすることもあるでしょう。そのために、熱帯性の新たな病気が発生することもあるのでは。

昨年から熱帯地方特有のデング熱の発生が大問題になっているのは、その前触れなのかもしれません。

そうした状況は、病気を治療するための医療費、家屋の修繕費が増えることで、金銭面での負担が大きくなるので経済的にも影響が大きいです。

さらに懸念されることは、エボラ熱や、ＭＥＲＳなどのような致死率が高く、処方ができない病気が広まることによる経済への影響です。

太陽光の買い取り料金を下げたり、原発再稼働と日本の政策が正しいかどうかは、長い目で見た将来への政策としては個人的にはよくない方向であると思っています。

そして、政策を決めるときには、経済活動を支えるための場当たり的な政策でなく、将来的な利益のために長期的な視野を持って公正な議論を徹底して進めていってほしいものですね。

と今回は、温暖化からの経済への影響について考えてみました。